ユーロは米ドルと逆相関、人の行く道の裏に花の山、ユーロのGDP、デイトレード...

ユーロは米ドルと逆相関?@

ユーロは、米ドルに次ぐ取引規模を持っていることから、
唯一米ドルに代わりえる存在であるといわれており、
そのため米ドルと逆相関として動く性質があります。

 

また、サブプライム問題以前の金利は4%台であったことから、
外貨預金や投資信託などを通じて
日本からの投資も拡大していました。

ユーロは米ドルと逆相関?A

現在では、ユーロの金利による有利さについては、
相次ぐ利下げで薄くなりましたが、

 

取引規模が大きいので、
極端な値動きをすることの少ない通貨であり、
今後も重要な存在であり続けることには
変わりないと思われます。

ユーロ導入までの流れは?

ユーロは、EU(欧州連合)加盟国のうち、
現在16か国が使用している世界唯一の統一通貨です。

 

第2次世界大戦後、
欧州各国はアメリカに経済力で引き離される中、
通貨を統一して単一市場を創出しよう
という議論が起こりました。

 

そのためには、関税の撤廃など規制の緩和だけでなく、
欧州で単一通貨をつくることが不可欠だったのです。

 

このような背景から、
欧州統一通貨への取り組みが始まり、

 

紆余曲折がありながらも、
1999年1月に、まずドイツとフランスなど11か国で
ユーロの導入がスタートしました。

 

なお、ユーロを発行するのは
ユーロ導入国の中央銀行ですが、

 

ユーロの政策金利を決定できるのは、
各国中央銀行総裁などからなる欧州中央銀行
(ECB)になります。

 

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ユーロのその後の参加国は?

その後もギリシャなどが参加し、2009年1月からは
スロベニアが参加して16か国となっています。

 

なお、参加国は今後も増える見通しで、
現在は次の国がユーロ導入の準備段階に入っています。

■デンマーク
■エストニア
■ラトビア
■リトアニア

人の行く道の裏に花の山

「人の行く道の裏に花の山」というのは、
投資の格言であり、投資の世界には、
みなと同じことをしていては勝てないという意味です。

 

もし専門家が同じような相場予測をしていたら、
それを信じて売買するのではなく、
むしろ相場はそろそろ反転するかもしれない
と考えて臨んだほうが無難です。

 

というのは、専門家が自信を持って
相場が上昇している理由を分析できる頃というのは、
それだけトレンドがはっきりしている、
情報収集できる材料も多くなってきている、

 

つまり相場もいよいよ最終局面が近づいてきている
という証拠だからです。

ユーロのこれまでの傾向

2003年のイラク戦争以降、
欧州の景気拡大やECBの高金利政策により、
ユーロを買う動きが続いたことから、

 

2007年頃までは、
米ドルに対して上昇する傾向にありました。

 

しかしながら、
その後のサブプライム問題に端を発した金融危機は、
アメリカの金融機関のみならず、
世界的に展開する欧州の大手銀行にも
大きな打撃を与えました。

 

具体的には、金融機関の危機が産業にも波及するという
アメリカと同じ事態となり、

 

ECBは金利を急激に引き下げたことから、
2008年の夏以降には、
ユーロも対米ドル、対円で大きく下落しました。

 

なお、EUは、アメリカと比べて財政規律が厳しく、
安定しているという評価があったのですが、
経済危機による財政支出が拡大していることから、
今後は財政の安定度についても注視していく必要がありそうです。

 

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ユーロのGDPは世界全体の24%

世界の国別GDP比率を見ますと、現在では欧州に
ユーロという通貨に加盟する経済圏が出現したことから、

 

それらの国々のGDPの合計では
世界全体の24%ほど(2007年BIS報告書)になり、
アメリカとほぼ変わらない規模になっています。

 

つまり、世界の経済勢力図が、
ユーロの誕生により完全に塗り替えられたといっても
過言ではありません。

 

このような世界経済勢力図の大転換は、
外国為替市場にも影響を及ぼしています。

ユーロの把握も重要?

2007年のBIS報告書によりますと、
ユーロの通貨別取引高は第2位であり、
そのシェアは18.5%にものぼります。

 

ユーロは今や米ドルの次に
第二の基軸通貨とまでいわれていますから、
ユーロの状況や、欧州の経済状況、
金融政策などを把握することも必要になります。

 

とはいえ、2007年のBIS報告書によりますと、
世界で取引されている外国為替市場全体の
通貨別取引高では、
米ドルが43.1%と圧倒的なシェアを占めています。

 

なので、外国為替市場全体を把握しよと考えたら、
まずは米ドルの状況と、
世界経済の中心であるアメリカ経済の状況や
金融政策などを把握することが重要となります。

デイトレードとは?

デイトレードというのは、
イントラ・デイトレード(Intra-Daytrade)ともいい、
同日内の売買でポジションをクローズすることをいいます。

 

なお、この場合の同日内とは、
日本時間の朝7時から翌日の朝7時までを指します※。

 

※米国がサマータイムの場合は、朝6時から翌朝6時までです。

 

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